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| わが国の透析患者総数は2008年12月31日現在で28万2622人、その96.7％の透析者が病院や診療所での透析施設に通院するか入院をして透析医療を継続されています。慢性腎不全に対する在宅医療には厚生労働省が推進している持続携行式腹膜透析（CAPD）と在宅血液透析（HHD）がありますが、施行者は前者が9，157名（全体の3．2％）、後者は114名（全体の0．1％）であり、普及していないのが現状です。CAPD、HHDともに安全な治療法であり、透析者の生命予後も施設での血液透析より良い報告があります。また、社会復帰率も高く、「生活の質」も高いことがすでに証明されています。在宅透析（CAPD、HHD）を普及するために、腎臓に障害を持った患者さん及びその家族、また医療関係者へ広く在宅透析に関する情報を提供し、指導や教育が行える支援体制の仕組みが必要と考えられます。そこで、NPO法人京都在宅透析支援センターでは、患者さん・家族・医療関係者へ在宅透析の情報を提供し、説明や教育を行うとともに、患者さんや家族同士の交流を図り、在宅透析を理解しやすいシステムをつくり普及を目指します。 |
| 特定非営利活動法人 京都在宅透析支援センター 理事長 武田 敏也 |
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